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オール電化マンションvsガス併用マンション

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==エコウィル、エネファーム、エコキュート==
*エコウィルもエネファームも機器の寿命を迎えても機器代金回収分なんて絶対ムリだから一戸建てでも全く採用されないんだよ。 でもエコキュートは光熱費削減効果大だから、メリット大アリだよ。 我が家も６年で機器代金回収できるし。
*数年後には給湯がエネファームのマンションができるんでしょ？ 今ガス併用マンションなんて買ったら、将来エネファームにもエコキュートにもできない物件をつかまされるってことではないか。 エネファームはあまり流行りはしないだろうけど、現在の併用マンションは先では「高級」なんて言えないね。 ガスも今の価格、量をいつまでも輸入できるとも思えないし。 とにかく不安要素たっぷり。
*湯沸かし器の音に苦情 対策へ　10/09/12 19時25分 NHKニュース：「エコキュート」などの名前で普及が進んでいるエネルギー効率の高い湯沸かし器をめぐり、設置した家の隣に住む人から「機械の音が夜通し聞こえて 眠れない」といった苦情が相次いでいることがわかり、業界団体は設置方法に関するガイドラインを作って対策に乗り出すことになりました。
*朝日新聞　　2008年12月26日3時0分： 　電力各社や電器メーカー各社が販売に力を入れている最新型の電気給湯システム「エコキュート」。省エネ効果が大きく、低コストというのがセール スポイントだ。しかし、適切に設定しなければ、十分な省エネ効果が得られないことが検査機関の分析で分かった。１００万円を超える商品もあり、トラブルも 増えている。 　エコキュートは空気をポンプで圧縮すると生じる熱で湯を沸かすシステム。電気はポンプを動かすために使われる。コロナ（新潟県）やパナソニック 電工（大阪府）など１２社が製造。１０月末の累計出荷台数は１５０万台を超え、電力会社などによると、普及率は５％近いという。 　各社のホームページやパンフレットでは、少ない電気エネルギーで大きな給湯熱量を得られるなど従来型の電気やガス温水器よりも省エネ性能が高いことを強調。深夜の安い電力を使える「コストの低さ」も売りにしている。 　ところが、国土交通省所管の公益法人「建築環境・省エネルギー機構」が、複数社の製品で実験した結果、工場出荷時の設定のままでは、宣伝ほどの省エネ効果が得られず、ガス湯沸かし器と大差ない機種もあることが判明した。 　各社によって多少異なるが、設定は（１）大量使用時（２）標準（３）省エネ、の３種類程度切り替えられる。省エネ設定だと、ため置きする湯量が少なく、急にお湯が必要なときに足らなくなる可能性があるため、出荷時に標準設定にしているメーカーが多かった。 　同機構は今年５月、メーカーに対し、初期設定のままでは省エネ効果が十分でないことがあることを購入者に十分説明するよう要請。これを受け、各 社はこれ以降の販売分については、標準ではなく省エネ設定で出荷するとともに、ホームページや取り扱い説明書で切り替え方法を知らせるようになったとい う。 　省エネ設定の呼び方は統一のものはなく、メーカーによって異なるため確認が必要だ。
*「エコキュート、設定にご注意　省エネ効果少ない場合も」 朝日新聞　　2008年12月26日3時0分：　電力各社や電器メーカー各社が販売に力を入れている最新型の電気給湯システム「エコキュート」。省エネ効果が大きく、低コストというのがセール スポイントだ。しかし、適切に設定しなければ、十分な省エネ効果が得られないことが検査機関の分析で分かった。１００万円を超える商品もあり、トラブルも 増えている。
**　エコキュートは空気をポンプで圧縮すると生じる熱で湯を沸かすシステム。電気はポンプを動かすために使われる。コロナ（新潟県）やパナソニック電工（大 阪府）など１２社が製造。１０月末の累計出荷台数は１５０万台を超え、電力会社などによると、普及率は５％近いという。 　各社のホームページやパンフレットでは、少ない電気エネルギーで大きな給湯熱量を得られるなど従来型の電気やガス温水器よりも省エネ性能が高いことを強調。深夜の安い電力を使える「コストの低さ」も売りにしている。 　ところが、国土交通省所管の公益法人「建築環境・省エネルギー機構」が、複数社の製品で実験した結果、工場出荷時の設定のままでは、宣伝ほどの省エネ効果が得られず、ガス湯沸かし器と大差ない機種もあることが判明した。 　各社によって多少異なるが、設定は（１）大量使用時（２）標準（３）省エネ、の３種類程度切り替えられる。省エネ設定だと、ため置きする湯量が少なく、急にお湯が必要なときに足らなくなる可能性があるため、出荷時に標準設定にしているメーカーが多かった。 　同機構は今年５月、メーカーに対し、初期設定のままでは省エネ効果が十分でないことがあることを購入者に十分説明するよう要請。これを受け、各 社はこれ以降の販売分については、標準ではなく省エネ設定で出荷するとともに、ホームページや取り扱い説明書で切り替え方法を知らせるようになったとい う。 　省エネ設定の呼び方は統一のものはなく、メーカーによって異なるため確認が必要だ。
*広告の表現や、訪問販売などが問題となるケースが増えている。 　九州電力の「ガスよりも電気が１年で最大約１０万円安い」「３０年間で約３００万円がお得」などと書かれた広告について、公正取引委員会は１０月、「購入費や設置工事費を含めると、そこまで安くない」などと不当表示を認定。同社に排除命令を出した。 　国民生活センターによると、０７年度の電気温水器の訪問販売に関する相談は１３４３件で、０３年度の２００件の６倍以上。０８年度も９月末までに、前年同期比で１．８倍の６８８件が寄せられた。エコキュートは、これらの約半数を占めるという。 　エコキュート導入に対し、経済産業省は補助金制度を設け、家庭用は１台あたり４万２千円を助成している。しかし、０８年度分については募集が終わったという。 　静岡県の６０代の女性は５月、訪問販売業者に「補助金の申請枠があと少しで定員になる。今日でないとダメだ」と粘られ、約１７３万円の契約を結ばされたという。 　６月には愛知県の４０代の男性が「明日までなら初期費用がかからない」、７月には大阪府の３０代女性が「電気代とガス代が安くなる。１３年分の差額で買える」などと告げられ、それぞれ１００万円前後の契約を結ばされたという。 　国民生活センターは、導入する場合は、数社から見積もりをとって、光熱費が安くなる場合の条件の説明を求めるよう助言している。（高田英、茂木克信） 朝日新聞社
*中古のオール電化ってエコキュートの寿命で大変だよ
**あ〜確かに。 同じ買い替えでもエコキュートはガス器機よりお高いからね。 まぁ電化脳の人は『光熱費が下がるから！』って言うんだろうけど。 一体何年かけて初期投資をペイするつもりなのやら。
*富士経済　エコ住宅の普及で、20年度のオール電化率は約20％と予測 また、新築住宅の着工件数は、2010年度以降も横ばい・減少で推移するが、オール電化住宅は、新築とリフォーム住宅ともに「オール電化」が増加 し、オール電化普及率は、10年度が8.8％、15年度が14.4％と拡大する見込み。20年度は、オール電化住宅の累計が09年度比約2.7倍の約 1,050万戸、オール電化普及率が19.8％となり、5戸に1戸がオール電化住宅になると予測する。 景気低迷の影響を受け、09年度の新築住宅件数は約77.6万戸と100万戸を大きく下回り、新築オール電化住宅も08年度から2年連続で前年度 割れを記録した。しかし、今後、新築住宅に占めるオール電化住宅の割合（電化率）は増加し、10年度には33.8％、15年度は35.6％、20年度は 37.2％に達するとみている。一方、09年度の既築電化リフォーム市場（28.3万戸）は、オール電化導入件数に占める割合が52.6%と初めて半数を 超え、オール電化の中心は、既築住宅市場に移行した。このような動向から、主要参入事業者は、既築分野の開拓に力を入れ始めている。
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