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オール電化マンションvsガス併用マンション

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==オール電化採用マンション==
*数に乏しく本当に価値のある都心の超超一流の物件がほとんどないのがオール電化マンション
*今後オール電化の物件が続々登場しそうな予感が漂ってますね。一部抜粋です。 パナソニックや日立製作所、三菱電機といった大手電気メーカーは、調理・給湯・冷暖房など家庭で使用するエネルギーをすべて電気でまかなう“オー ル電化”システム事業に注力している。現在は対象外だが、「いずれ、“オール電化住宅”が住宅版エコポイント制度の対象となってもおかしくない」（電機 メーカー幹部）
**『マンション』という言葉がどこにもでてこない… というか、市場監視委員会に睨まれている電力会社はデベロッパから見放されていると思うけど。
*オール電化の数が少なくなったのは、 デベが不況でコスト増を嫌ったからですよ。 性能・一般的な評価・イメージ共にオール電化が優れているが、 不況の中ではコスト増のリスクは持ちたく無いのでしょう。
*（2010年9月調べ）東京都２３区内のオール電化マンション販売総数１９件、東京２３区外0件、川崎市内５件・・・それ以外の神奈川県内のオール電化マンション０件、さいたま市内２物件、それ以外の埼玉県の物件・・・３件、千葉市でのオール電化マンション販売物件０件、千葉市以外の千葉県内オール電化マンション販売物件全部で３件・・・千葉県合計で３物件・・・、大阪市内、わずか１２物件、名古屋３件だけ。
*チープと言うかは？だが、その地域のなかでオール電化マンションの仕様が落ちるのは事実だよ。 数少ない赤坂の例を挙げているが、まともにいけばこの立地ならバークハウスになるでしょうよ。 単純な比較はできないが、そのグレードになれば最高級は７億の３倍にはなるんじゃない？ 番町で３０億くらいでしょ？ ところが、定期借地権ではトップブランドは張れないから仕様を落とすしかないし、 それを補うセリフとしてオール電化採用ということでしょう。 我が家も区内のパークハウス住まいだけど、ここにオール電化はあり得ないと思うし。
*オール電化マンションは、便利で簡単で安心。 住んで実感。 それだけでいいです。
*特別素晴らしい立地ではなかったけど、 パナソニックのリビングステーション（トリプルワイドＩＨ）に惹かれて、 オール電化マンション契約しました。 郊外だけでなく、都心でも、野村のタワマンとか、少しずつではありますけど、オール電化マンション増えてきてますね。 しかしながら、オール電化だからと言う理由で契約する人は、少数派なんでしょうね。やっぱり。 キッチンはＩＨが便利だけれど、お湯はガスでも電気でも沸きさえすれば別にどちらでも良いですし。 ガス併用物件でも、キッチンはＩＨ変更ＯＫの所も最近は増えてますしね。
*ニーズがあっても割高感があったらマンションに限らず物は売れない。 同じような立地・仕様でガス併用とオール電化があった場合、 オール電化の建築コストがかかる。 同じ値段で売ろうとするとオール電化の方がデベは儲からない=作られずらい どちらも使用する上でなんの問題もなく快適な生活ができるので、 ならばデベは利益が確保できるガス併用を多く作るのは当然。 特に大手はガス会社からの補助も半端じゃないのでなおさら。 戸建ては総合的に考え、本人の意思で決定できる。 その戸建てでオール電化導入物件が増え続けている。 個人でみた場合、オール電化が有利とみる人が多いのが事実。
**不動産屋も低迷で懐苦しかったから一時期オール電化物件は減ったけど、また増加する見込みなんですよね。 一戸建てでは新築はもちろんリフォームも電化率がうなぎ登りだし、来年からエコキュートに住宅エコポイントが付加されるし、ニーズも高まっていますから。
*まず最初に、勘違いされている方も多いようなのですがマンションは需要と供給のバランス点に従って販売計画がなされているわけではありません。 売主にとっての利益が最高となるバランス点で販売計画が練られます。 戸建てとは異なりマンションの仕様やグレードは売手側で設定し決められます。 これは基本でありながら非常に重要なことです。 オール電化は非常に良いものだと思いますが、一つ重大な欠点があります。 それは建築コストがかかるため売り手の利益を減らす要因になりえるという点です。 そのため売り手としてはできるならばオール電化はやりたくありません。 販売上はオール電化の方が人気があるため有利となるデータがあります。 しかし、いくら販売が有利になると言っても総利益の期待値自体が下がっては意味が無いのです。 マンション開発で重要なのは利益なのですから。 そのため財閥系など元々販売しやすい好条件の土地を確保できる力のあるデベロッパーは、利益を減らしてまでオール電化を積極的に採用したいと思っていません。 優位な販売が期待できる条件下ではどれだけ利益を積み増しできるかが焦点となります。 そのような環境を求める人たちは光熱費に対してあまり関心がなく、かけるコスト以上の販売の伸びや価格の上乗せが期待できない点もオール電化が採用されにくい理由としてあげられます。 また、彼ら財閥系は単純な価格競争を苦手とするため元々立地やブランドなどで他と差別化した販売戦略をとりたがります。 付加価値を高められるような用地の確保やブランドの構築に注力し、価格競争が激しい領域には手を出しません。 理由は勝てないからです。 逆に中小のデベロッパーは価格的なアドバンテージを持っています。 みなさんが悪く言うことが多い長谷工もミドルグレードのマンションをつくらせるとそのノウハウで財閥系より良いものを仕上げていると業界でも考えられています。 しかし、仮に彼らがクオリティーの高い高級マンションを造ったとしても、そのブランド力では財閥系に勝てません。 そしてそのことは彼ら自身がよく理解しているので、そのような領域には手を出さないのです。 高級マンションを造るのも造らないのもオール電化を採用するのもしないのも、それは経営戦略なのです。 オール電化=低グレードというわけではありません。 ガス併用=高グレードというわけではありません。そのことは既に皆知っているはずです。 そもそも一般消費者にも不動産関係者にもオール電化かガス併用かというカテゴリーで区切った上で、複数の物件のグレードを評価しようと考える人はいません。 理由は評価が不能な上に無意味だからです。 財閥系・中小を問わず、売主としてはオール電化の付加価値が利益創出に有効に機能するときにのみオール電化を採用します。その他のケースでは積極的には使いません。 オール電化は優位な販売が期待できる環境においては無意味に販売利益を圧迫しかねないシステムだからです。 消費者の嗜好がどうとか、設備の性能がどうといった話ではありません。まずは売り手側の利益。それだけのことです。
*不動産経済研究所は8月4日、首都圏のオール電化マンションの供給戸数動向を発表。 オール電化マンションの供給戸数が４年連続の減少で、2009年には4,449戸と5,000戸を割り込み、シェアも12.2%と大きく落ち込むこととなった原因について、次のように分析している。 デベロッパー各社が素地価格の上昇や建築コストの上昇によって上がり始めたグロス価格を少しでも抑えようと、住戸専有部の設備面のコストダウンを図ったことにより、オール電化の採用も見送られた結果によるもの。 また、2007年7月の新潟県中越地震で生じた柏崎原発の稼働停止によって、安定的な電力供給への不安が起こったことも、オール電化マンションの普及拡大に対して足かせとなった
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