東亜建設工業

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    会社概要[ ]

    • 社名:東亜建設工業株式会社
    • 所在地:東京都新宿区西新宿3-7-1
    • 設立:1920年1月23日
    • URL:http://www.toa-const.co.jp/
    • 資本金:18,976,658,924 円
    • 提携企業:安藤ハザマ
    • 海洋土木に強みを持つ会社。


    建物・構造[ ]

    • コンクリート充填鋼管(CFT)造:鋼管の内部にコンクリートを充填した構造形式で、鋼管と充填コンクリートの相互拘束効果(コンファインド効果)により、耐力および変形性能が向上し、また、熱容量が大きいので無耐火被覆の可能性を持つなど、多くの長所を有します。そのため、柱に高い軸力が作用するような超高層建築物や物流倉庫などにおいて、比較的柱の断面を小さく、かつ大スパンとすることが可能であり、設計の自由度を広げることができる構造形式のひとつです。CFT造はRC造やS造などの他の構造形式と比較して鋼管と充填コンクリートのコンファインド効果により、軸圧縮耐力・曲げ耐力および変形性能が増大します。そのため、阪神淡路大震災などの大地震時への対応性も優れた構造です。
    • 柱RC梁Sハイブリッド構法(RCS構法):圧縮力に強いRC部材を「柱」に、曲げやせん断に優れ、かつ軽量であるS部材を「梁」に用いることで、大スパン・大空間を可能とする構工法技術です。 階高が高く大スパン架構の商業施設や物流施設などには、S造の採用が多く見受けられます。しかしS造は、溶接施工、耐火被覆、柱脚処理などの作業がコストアップの要因となるため、施工性、経済性に優れた混合構造構法「柱RC梁Sハイブリッド構法」を開発しました。
    • 超高強度材料を用いた超高層鉄筋コンクリート造建物の構造設計法:設計基準強度が最大で120(N/mm2)のコンクリートおよび、降伏強度が685(N/mm2)クラスの高強度鉄筋を用いた超高層建物の構造設計ガイドラインを策定いたしました。
    • 免震構法:基礎と建物の間に「積層ゴム」をはさみ、建物を地盤と切り離すことで、建物に地震の激しいゆれを伝えない構法です。建物内の人の安全を保ち、建物設備の破壊を防止します。
    • 粘弾性ダンパー温度管理システム:ゴム状粘弾性体と鋼板で構成されたシンプルな制震装置です。建物に適用することで、小地震から大地震まで幅広い振動エネルギー吸収効果が得られ、高精度な力学モデルにより性能予測を的確に行うことが可能です。薄い面状発熱体を用いて60℃以下の加熱温度により制御を行ってダンパーを一定範囲に温度管理することにより、特に低温下でも安定したダンパー性能を発揮させる技術です。また、本システムは新築建物だけでなく耐震補強に適用し、建物を供用しながらの「居ながら施工」を行うことも可能です。
    • KG構法:東亜建設工業と安藤建設が共同で、重要な社会資本である学校や住宅等のストック建築物を『もっとスマートに、確実に』耐震補強するために開発した、ピン接合形式の外付けフレームによる補強構法です。
    • トグル制震構法:トグル制震構法とは、テコの原理を応用し、より少ない力で大きな地震エネルギーを制御できます。ダンパー効率の良いシステムは、ダンパーの小型化に貢献します。また、ダンパーを外付けとした場合、建物を使用しながら短工期での施工が可能です。
    • キャプテンパイル工法:プレキャストコンクリート製のリング(PCリング)を杭頭に被せ、杭と基礎を接合する工法です。このPCリングを介して地震時に生じる上部構造からのせん断力を杭に伝達させます。杭頭を半固定状態にすることで、杭頭に集中する地震時の応力を緩和できるため杭材の損傷を軽減できるだけではなく、杭や基礎梁等のコスト低減が図れます。また、キャプテンパイル工法は、場所打ち杭を対象としており、設計・施工が簡単で、品質も安定して、コストパフォーマンスにも優れた工法です。
    • RDS地中連続壁工法:仮設の山留め壁に加え、地下外壁・二方向版耐側圧壁・合成壁・耐震壁・支持杭など、地下構造物の本設としての機能を持つ基礎工法です。大深度・大スパン・大階高の地下空間の設計を可能とし、当社独自の施工管理システムにより高い掘削精度を実現しています。
    • 高強度高流動コンクリート:設計基準強度36~60N/mm2を満足し、高い流動性と材料分離抵抗性により、振動・締固め無しで型枠内に充填できる、自己充填性を備えたコンクリートです。採用する構造物の要求性能に応じ、充填性と強度・耐久性の両面から材料の選定を行い調合設計します。
    • FPC工法:融点が比較的低いポリプロピレン樹脂粉末を高強度コンクリート(60N/mm2を超え、120N/ mm2以下)に少量混入することで、鉄筋コンクリート造部材の耐火性能が向上する爆裂抑制工法を開発しました。


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